島国である日本の国民性とスポーツが文化になるということ

先日行われたフランスのサッカーチームＰＳＧ（パリサンジェルマン）の日本ツアーの初戦、対川崎フロンターレの試合にご招待いただき、新国立競技場に見にいってきました。
観客数が６万５０００人ほどの超満員で盛り上がっていたのですが、行ってみて驚いたのが来ていた子どもが多いということでした。
私が子どもを連れていくのであれば、ちょっと躊躇するぐらいの高い価格帯だったのですが、メッシ・ネイマール・エムバペといった世界的スターが出ている試合サッカーをしている自分の子どもに見せたいあげたい（もちろん、親自身もみたいのだと思いますが）、ということなのかもしれません。

一方で、その前日に行われたサッカー日本代表対香港代表の試合、海外組不参加、マイナーな大会かつ相手方が非強豪、都心から離れたカシマスタジアムで開催という事情が重なり、観客数は５０００人に届きませんでした。

少し場面が違いますが、その少し前に行われていた新国立競技場で行われたサッカー日本代表対ブラジル代表の試合で話題になっていたのが、日本の観客の中には、必ずしも日本代表を応援しておらず、ブラジル代表を応援している人が少なからずいたことがいいのか、という話が話題になっていました。

いずれの話についても、日本人はいまだにミーハーなファンが多い、サッカーが文化になっていないといった批判的な指摘もありましたが、私はどちらかというと、サッカーには、まだまだ、普段サッカーに興味が薄い人を集客できるだけのコンテンツ力があるのだなと感じました。

多くの国々の、特にヨーロッパの国々には過去長い戦争の歴史があり、自分たちの町、自分たちの国ということを強く意識させられる文化背景があるのだと思います。
一方で、日本は島国で、基本的に単一民族で、国土全体を支配されたという経験もありませんので、自国、自分の町ということに対する根本的な意識が低いということもありません。

どちらに偏りすぎずに盛り上がれるということが日本の文化かもしれませんせし、どのような形であれ、サッカー、スポーツに触れる機会が増えるということは、少子高齢化、地方の過疎化が進む日本にとっていい面があると私は感じています。

弁護士　田中尚幸

プロ野球選手、元サッカー日本代表選手等の個人・法人の顧問、トラブル相談等を多数取り扱う
著作：「アスリートを活用したマーケティングの広がりとRule40の緩和」（東京2020オリンピック・パラリンピックを巡る法的課題（日本スポーツ法学会編）
・一般社団法人スポーツキャリアアドバイザーズ　代表理事
・トップランナー法律事務所　代表弁護士（東京弁護士会所属）
・日本サッカー登録仲介人
・日本プロ野球選手会公認選手代理人
・日本スポーツ法学会会員